演技や練習を止め、「手具を置く、低く、頭を守る、動かない」と短く指示します。ボールやフープが転がっても追わせず、出口へ走らせません。照明、スピーカー、バスケットゴール、窓、鏡、舞台設備、可動間仕切りなどの落下・転倒範囲を避けます。

施設全体の避難判断や使用区域の管理は学校側の手順に従いますが、コーチには自分の選手を止め、身を守らせ、名簿で点呼し、負傷や行方不明を学校側へ報告する役割があります。学校職員が到着するまで何もしない、という意味ではありません。

通常、施設職員は館全体の安全確認や避難誘導を担いますが、各団体の参加者名簿までは把握していません。クラブ側が選手、コーチ、保護者、見学者を区域別に点呼し、結果を施設本部へ伝える必要があります。

中央が常に安全とは限りません。高い天井、吊り照明、スピーカー、得点表示器、バスケットゴール、天井材などの落下範囲になり得ます。施設ごとに事前確認した一次集合場所へ移動し、施設職員の安全確認に従います。

揺れの最中や直後に取りに戻らせません。余震、落下物、床の破損がないことを確認した後、避難経路を確保するために必要な物だけを大人が移動します。手具より人の安全を優先します。

未成年者を単独で帰宅させず、事前登録された引き取り者へ本人確認をして引き渡します。施設が閉鎖・避難所化する場合は、施設管理者や自治体の指示に従って待機場所を移し、その場所を一斉連絡、171、web171など複数手段で知らせます。

施設備蓄は避難所運営や施設全体のためのもので、クラブが自由に使用できるとは限りません。クラブは名簿、筆記具、救急用品、モバイルバッテリー、ライト、保温用品、衛生用品、個別配慮品などの携行型防災バッグを用意し、施設の備蓄方針も事前確認します。

外観だけで再開を決めません。施設管理者による建物、天井、照明、壁、床、電気、避難経路、器具の安全確認と使用許可が必要です。加えて交通、余震、選手とスタッフの心身、保護者の送迎可能性を確認します。

できません。学校体育館や公共体育館は災害時に避難所や防災拠点へ切り替わる場合があります。クラブは練習を中止し、手具や荷物を安全にまとめ、施設管理者へ人数と負傷者情報を引き継ぎ、避難所運営を妨げないようにします。

観客、出演者、外部スタッフ、複数クラブがいるため、団体ごとの名簿、観客席の避難、音響停止、舞台・バックヤードの確認、迷子対応が必要です。主催者、施設管理者、参加団体の指揮系統を事前に文書化します。

コーチの自己犠牲を前提にしてはいけません。複数名で交代できる体制、コーチ自身の家族連絡方法、引き継ぎ記録を整えます。ただし、担当を引き継がないまま未成年者を残して離れることは避けます。

必要です。ビル教室、学校体育館、公共体育館では出口、放送、鍵、集合場所、避難所への切替条件が異なります。少なくとも利用施設ごとに、入館時確認と年1回以上の机上・実動訓練を組み合わせます。