まず演技や手具の動きを止め、鏡・窓・照明・棚などから離れ、頭と首を守ります。揺れている最中に出口へ走ったり、荷物を取りに戻ったりせず、揺れがおさまってから点呼、負傷、火災、建物、避難情報を確認します。

道路、交通機関、火災、津波、周辺の落下物などが安全と確認できない場合は、急いで帰宅させません。未成年者は安全な場所で待機させ、事前に定めた本人確認を行って保護者・登録済み代理人へ引き渡します。

全国一律に休講と決まる情報ではありません。情報のキーワード、対象地域、自治体の呼びかけ、津波避難に必要な時間、建物、交通、クラス年齢などを確認し、通常開催・短縮・延期・休講を判断します。事前避難対象地域では自治体の指示を優先します。

気象庁が2026年10月7日に公表した第110回の定例評価では、平常時と比べて大規模地震の発生可能性が相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていません。ただし「平常時」も切迫性の高い状態とされています。

いいえ。地震調査研究推進本部が示す「今後30年以内」の長期評価の一つです。計算方法によって「20～50％」という評価もあり、いずれも特定の日付を予測するものではありません。月例の観測評価で特段の変化がないことと、長期的に備えが必要なことは両立します。

建物と鏡・照明などの固定、全員の点呼とけがの確認、交通停止により帰れなくなった未成年者の待機、保護者への安全な引き渡しを優先します。大会会場・レンタル練習会場では施設管理者と役割を確認してください。国の基本計画は2026年6月12日に見直されています。

日本海溝・千島海溝沿いで大きな地震が発生した後、さらに大きな後発地震への注意を促すための情報です。地震発生を断定する予知情報ではなく、発表時は日頃の備えを再確認し、すぐ避難できる態勢などを原則1週間続けます。

まず最大在室人数を把握し、従業員の3日分を基礎に、選手・保護者・きょうだい・見学者が一時待機する可能性を上乗せして考えます。家庭向けの公的な備えでは最低3日、できれば1週間程度が示されています。

震度だけでは決めません。地震活動、建物、鏡・照明・手具棚、電気・ガス・水、避難経路、交通、必要なスタッフ、選手・保護者の心身状態を確認し、不明点がある場合は休講します。再開初期は短時間・低負荷・自由参加から始めます。

できます。体験利用日は毎月1日・15日、正月三が日、防災週間、防災とボランティア週間などです。教室で使う基準電話番号と、誰が伝言を更新するかまで平時に決めておくと実務で使いやすくなります。

まず自分の頭と体を守り、揺れがおさまってから大会主催者・施設管理者の避難誘導を確認します。所属教室のコーチは選手の点呼と保護者への連絡を担当し、避難の妨げにならないよう連携します。

安全が確認できない建物には戻りません。手具や衣装より人の安全を優先します。再入場は施設管理者の安全確認後に判断します。