なります。熱中症は屋外だけでなく、室内でも発生します。空調が効きにくい、湿度が高い、人数が多い、窓から日射が入る、激しい運動を続けるといった条件が重なると危険です。室温だけでなく、活動場所の暑さ指数（WBGT）を確認します。

活動場所で測ったWBGTが31以上なら、運動は原則中止です。設定温度や体感ではなく実測値で判断し、冷房強化、人数削減、時間変更などで安全域へ下がらない限り、通常レッスンを行いません。特に子どもの運動は中止すべきとされています。

よくありません。アラートは地域単位の予測であり、練習会場内のWBGTとは一致しないことがあります。アラートの有無にかかわらず、練習会場で測定し、参加者の体調、移動時の暑さ、空調の状態を含めて判断します。

短時間・軽負荷では水が基本になりますが、長時間の運動や大量に汗をかく場合は、水分とともに塩分も失われます。状況に応じて塩分を含む飲料等を使います。経口補水液は脱水が疑われるときなどに用い、日常的に大量摂取するものではありません。持病がある方は医師の指示を優先します。

言葉だけで判断しません。動きが鈍い、受け答えがおかしい、ふらつく、顔色が悪い、頭痛や吐き気があるなど、普段との違いがあれば運動を止めます。子どもは症状をうまく言葉にできないこともあるため、指導者の観察が必要です。

運動を中止して涼しい場所へ移し、衣服をゆるめて冷却します。嘔吐がある人へ無理に飲ませず、受け答え、歩行、症状の進行を確認します。強い頭痛、繰り返す嘔吐、反応の異常、歩けない状態、改善しない場合は119番や医療機関へつなぎます。

飲ませません。誤嚥の危険があります。自力で飲めない、意識がない、受け答えがおかしい場合は直ちに119番通報し、救急隊が到着するまで冷却を続けます。

首だけで終わらせず、衣服をゆるめ、エアコンの効いた場所へ移動し、皮膚を水で濡らして送風するなど全身から熱を逃がします。保冷剤等は首の周り、脇の下、足の付け根などにも使えます。重症が疑われる場合は冷却と救急要請を同時に進めます。

原則として戻しません。症状が軽く見えても再び悪化することがあります。保護者へ連絡し、一人にせず経過を確認します。医療機関を受診した場合は医療者の指示に従い、次回は体調と暑熱環境を確認して段階的に復帰します。

危険です。発汗する運動で水分を制限すると脱水と体温上昇を招きます。体重を軽く見せるための水分制限、休憩を我慢させる指導、トイレを避けるために飲ませない運用は行いません。

制度上、一律に全施設が休講になるわけではありませんが、通常運用を前提にしないことが重要です。練習会場内のWBGT、空調能力、停電時の代替、往復時の危険、年齢構成を確認し、対策を徹底できない場合は中止・延期・時間変更・オンライン化を判断します。

必要です。指導者が一人で判断と救護を抱えないよう、報告先、119番通報、冷却、保護者連絡、付き添い、記録の担当を決めます。雇用するスタッフの作業環境によっては、改正労働安全衛生規則に基づく報告体制・対応手順・周知が必要になる場合があります。

環境省が公表している2026年度の運用期間は、4月22日から10月21日です。期間外でも熱中症が起こらなくなるわけではなく、活動場所のWBGT、空調、本人の体調に基づいて判断します。