身体を動かすことを、国はどう考えているのか。厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」から、新体操教室が学べること。
運動が足りない子どもに動く楽しさを届けること。練習量が多い選手の身体と心を守ること。大人や高齢者にも無理なく身体を動かせる機会をつくること。身体活動・栄養・休養・安全管理を一つにつなげて、教室でできることを考えます。
一人ひとりが、安全に身体を動かし続けられることです。
国の健康づくりの方針を、新体操の指導にも生かす。
厚生労働省は、「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」で、子ども、成人、高齢者などが安全に身体を動かすための考え方を紹介しています。2026年10月16日現在も、厚生労働省の公式ページからこのガイドと年代別資料を確認できます。
このガイドは健康づくりのための推奨事項です。専門競技としての新体操の練習時間、柔軟の方法、手具の難度などを決める競技規則ではありません。それでも「活動が少ない人には機会を」「すでに多く動く選手には回復を」という視点は、教室の運営を考える手がかりになります。
ガイド2023
使いすぎの両面
動く機会
環境を確認
一律に同じ運動を求めるのではなく、
その人に合った身体活動を。
国が進める「健康日本21（第三次）」の中で、身体活動・運動の分野を支える資料としてガイドが示されています。
健康日本21（第三次）は、2024年度から始まった国民健康づくり運動です。健康寿命を延ばし、生活する環境によって生じる健康の差を小さくすることなどを目指しています。
身体活動・運動ガイド2023は、過去の基準を見直し、研究で明らかになってきたことを踏まえてまとめられました。
できることから始め、今より少しでも多く身体を動かす。
年齢、体力、健康状態、これまでの運動習慣は人によって異なります。ガイドにある数字は、すべての人が必ず達成しなければならない課題ではありません。
運動不足の人にとっては、わずかな活動の増加でも一歩です。一方、すでに多くの時間を練習に費やしている人に、さらに練習量を増やすことが正しいとは限りません。
名称は「ガイド2023」ですが、取りまとめは2024年1月です。このページ自体が2026年に新たな運動規制を設けたという意味ではありません。厚生労働省が現在公開している健康づくりの方針を紹介しています。
※上記の時間や歩数はガイドの目安の一部です。すべての年齢・健康状態の人に一律に適用する基準ではありません。子どもの60分はWHOガイドラインの参考値であることにも注意してください。
身体活動は、スポーツやレッスンだけを意味しません。
厚生労働省が使う「身体活動」とは、じっとしているときよりも多くのエネルギーを使う、身体の動き全体を指す言葉です。
生活の中での動き
歩く、階段を使う、掃除をする、買い物に出かけるなど。日常生活で行う動きも身体活動に含まれます。
運動として行う動き
体力の維持や向上などを目的に、計画的に行う運動です。ダンスやスポーツ、トレーニングなどが含まれます。
新体操も身体活動の一つです。ただし、同じ60分のレッスンでも、ゆっくり動く時間、説明を聞く時間、ジャンプを繰り返す時間では、身体への負担や運動の強さは異なります。
レッスン時間だけで運動量を決めつけないこと。学校や家庭での活動、ほかの習い事、休養の状況も、身体の負担を考える手がかりになります。
子どもには、運動不足と練習のしすぎの両方への配慮が必要です。
国のガイドでは、身体を動かす時間が少ない子どもへの支援とともに、激しすぎる運動や使いすぎへの注意が示されています。
楽しく身体を動かせる機会を。
厚生労働省は、身体を動かす時間が少ない子どもに、何らかの身体活動を少しでも行うことを勧めています。遊び、移動、運動など、活動の形は一つではありません。
オーバーユース（使いすぎ）に注意する。
同じ部位への負担が繰り返されると、痛みや障害につながることがあります。激しすぎる運動や練習のしすぎには、別の配慮が必要です。
新体操では、繰り返すジャンプ、片脚での動き、ジャンプ、ピボット、柔軟など反復による足首や腰への負担があります。特に成長期には身体の発達に個人差があるため、練習量だけでなく、痛みや疲労、休養にも目を向けることが大切です。
「もっと練習をさせればよい」と考える前に、その子の活動量が足りないのか、すでに十分なのか、どんな負担がかかっているのかを区別する必要があります。
楽しく、安全に身体を動かし、回復できる環境です。
柔軟・可動域の練習
関節の動く範囲だけを追い求めず、痛みの有無、支える筋力、身体の成長を確認します。痛みを伴う強い押し込みや、無理な補助を行わないことが大切です。
ジャンプと着地
衝撃が重なる時間帯や反復回数を確認します。着地の質が下がってきたら休息を入れ、疲労が強い日は難度を調整します。
ピボット・手具操作
片脚支持の繰り返し、手具を追って急に方向を変える動作、落下した手具の取り合いなどにも注意します。安全な間隔を確保します。
大人が無理なく身体を動かす機会を、新体操教室でも。
成人向けのガイドでは、歩行またはそれと同程度以上の身体活動を1日60分以上（約8,000歩以上に相当）行うことが推奨されています。
さらに、息が弾み汗をかく程度以上の運動を週60分以上、筋力トレーニングを週2〜3日行うことなども推奨されています。
ただし、これらは無理をして急に達成すべき数字ではありません。運動習慣がない人、久しぶりに身体を動かす人、持病のある人では、始め方を調整する必要があります。
初めての人にいきなり難しい動作を繰り返してもらうのではなく、動きの強さや量を少しずつ増やし、身体の状態を確かめながら取り組めることが大切です。
新体操を始めることが、日常生活の中に身体を動かす楽しみを増やすきっかけになる場合もあります。一方で、レッスンに参加しただけで国が示す身体活動量を必ず満たすとは限りません。
高齢者には、筋力・バランス・柔軟性を組み合わせた運動を。
健康づくりでは、一つの能力だけでなく、複数の動きを組み合わせることも重視されています。
高齢者向けのガイドでは、歩行またはそれと同程度以上の身体活動を1日40分以上（約6,000歩以上に相当）行うことが推奨されています。
加えて、有酸素運動、筋力トレーニング、バランス運動、柔軟運動など、複数の要素を含む運動を週3日以上行うことが勧められています。筋力トレーニングの目安は週2〜3日です。
筋力
立ち上がる、姿勢を保つなど、日々の動きを支える力。
バランス
身体の重心や向きをコントロールする力。
柔軟性
無理のない範囲で関節を動かすこと。
高齢者の場合、転倒や体調の変化にも注意が必要です。立った姿勢での動きが難しければ、椅子などを使って行う方法も考えられます。
椅子を使った新体操には参加の方法を広げる可能性がありますが、座位での動きがガイドの示す歩行と同じ運動強度になるわけではありません。本人の身体状況と目的に応じて選ぶことが大切です。
持病がある場合、転倒の危険が高い場合、運動によって症状が変化する場合は、必要に応じて医師や理学療法士などの専門職と相談します。
身体を動かすことと、食べることは、
切り離して考えられません。
厚生労働省のガイドには、「身体活動とエネルギー・栄養素について」という参考資料があります。
運動によって消費するエネルギーが増えれば、身体の働きを保ち、回復するための食事も重要になります。たくさん動いているのに必要なエネルギーを十分に取れない状態が続けば、健康や運動能力に悪い影響が出る可能性があります。
これは、トップアスリートだけの問題ではありません。活動量が多い人や、食事を制限している人にも関係します。
疲れが続く、食べることに強い不安がある、体調が安定しないといった様子があれば、指導者が病名を判断するのではなく、本人や保護者と丁寧に向き合い、必要に応じて医師・管理栄養士などの専門家に相談することが大切です。
どれも健康に踊り続けるためにつながっています。
安全な運動は、始める前の確認から。
厚生労働省は、運動の種類や強さだけでなく、体調・環境・準備などへの注意も資料で示しています。
体調を確かめる。
発熱、痛み、強い疲労、めまい、息切れなど、いつもと違う様子がないかを確認します。
環境や水分補給を見る。
室温・湿度、水分補給、床や用具の安全、活動の強さなどに配慮します。
中止し、専門家につなぐ。
不調があるときに無理を続けず、状態に応じて運動をやめ、医療機関へ相談する判断を大切にします。
普段と違う状態に気づくこと。無理をさせないこと。運動を中止する判断を持つこと。そして、指導者だけで解決しようとせず、必要な専門家につなげることです。
生徒が痛みを伝えたとき、「少し我慢すれば踊れる」と考えないことも重要です。特に原因が分からない痛みや繰り返す不調については、練習を続ける判断を慎重に行います。
体育館の環境
床のすべりや段差、天井の高さ、空調、湿度、照明、手具を投げる範囲に人がいないかを確認します。
補助するときの同意
身体に触れる必要性を説明し、本人の同意と断れる選択肢を用意します。痛みを伴う強制的な柔軟を避けます。
大会・遠征・長時間練習
移動・待機・ウォームアップも一日の負担になります。食事、水分、睡眠、衣装・更衣、医療への連絡方法を事前に決めます。
健康づくりを、個人の努力だけに任せない。
厚生労働省は、人々が自然と身体を動かしやすくなる環境の整備も重視しています。
「身体活動支援環境について」という資料では、運動を続けることを個人の努力だけで考えず、地域社会・職場・学校などの環境を整える必要があると示されています。
歩きやすい道路や公園、運動できる場所、参加できるプログラム、仲間や指導者など、身体を動かす機会には周囲の環境が関わっています。
身体を動かす場所がある。
公園、歩道、運動施設、子どもが集まる場所など。通いやすさや安全も大切な条件です。
参加できる活動と人がいる。
自治体や民間の運動プログラム、地域の仲間、運動指導者など、参加するきっかけを増やすことが重視されています。
身体を動かす機会の一つになり得ます。
子どもの放課後の居場所、大人が新しいことに挑戦できる場所、高齢者が外へ出かけ人とつながる場所。新体操教室には、芸術を学ぶ場としての価値に加え、地域で身体を動かす機会を提供する可能性があります。
だからといって、すべての教室が健康事業を行わなければならないわけではありません。まずは地域の自治体や公共施設がどのような取り組みをしているのかを知り、協力できることを考えるのも一つの方法です。
「健康増進施設認定制度」は、
一般の新体操教室への一律の義務ではありません。
厚生労働省の掲載ページには、ガイドと並んで「健康増進施設認定制度」の案内もあります。
これは、国民の健康づくりに適した一定の基準を満たす施設について、厚生労働大臣が認定する制度です。認定には、施設の種類に応じた設備や運営などの要件があります。
ただし、安全に運動できる場所を整えることや、適切な指導体制を考えることには、どの教室にも参考になる部分があります。
今日の新体操レッスンから、何を見直せるでしょうか。
以下は厚生労働省が民間教室に義務づける項目ではなく、ガイドを参考にSDAが整理した振り返りのポイントです。
体調と痛みに目を向ける。
いつもより疲れていないか。痛みを隠していないか。小さな変化に気づける関係をつくる。
全員に同じ強さを求めない。
成長段階、体力、運動経験、持病の有無を踏まえて動きを選び、調整する。
使いすぎを防ぐ。
ジャンプ、ピボットや過度な柔軟による負担が続いていないか。練習だけでなく休養にも配慮する。
十分に食べられることを大切に。
体型だけを基準にしない。エネルギー不足や食事への不安に気づいたら専門家につなぐ。
安全に動ける場所を整える。
床、室温、湿度、水分補給、転倒しやすい場所を点検する。
誰もが参加しやすい方法を考える。
子ども、大人、高齢者など、地域で新体操に出会える方法を広い視野で考える。
先生自身に問いかけたい8つのこと。
- 運動が足りない人と、すでに多く運動している人を区別できているだろうか。
- 年齢や経験に関係なく、全員に同じ練習を求めていないだろうか。
- 生徒が痛みや疲労を言いやすい環境になっているだろうか。
- レッスン以外の活動や休養にも目を向けているだろうか。
- 成長期の食事や栄養を、体型だけで判断していないだろうか。
- 室温、水分補給、床など、安全な運動環境を確かめているだろうか。
- 医療や栄養の判断を、一人で抱え込んでいないだろうか。
- 地域の人が身体を動かせる機会として、教室ができることを考えているだろうか。
目の前の一人の状態を見て考える。
※この8項目はSDA独自の振り返りの問いです。厚生労働省の公式チェックリストや法令上の義務を表すものではありません。
新体操の指導場面に置き換えると
ここからは、厚生労働省の推奨事項を踏まえてSDAが提案する教室向けの実践例です。競技ルールや法律上の義務とは区別してください。
はじめて参加する子
動きの楽しさを優先し、長い説明や難しい手具技術を一度に求めません。活動量が少なかった子が、無理なく運動を始められる環境をつくります。
大会に向けて練習する選手
通常練習に加え、個人・団体の通し稽古、柔軟、基礎トレーニング、遠征を含めた負荷を確認します。痛みや疲労があれば技術練習の量を調整します。
成長期の選手
急に身長が伸びる時期には、以前と同じ動きで違和感が出ることもあります。柔軟性だけでなく筋力、着地の安定性、回復状態を見ます。
団体演技の練習
一人の不調を「全員に迷惑がかかるから」と押し込めないようにします。欠席や一時的な練習変更を選べるチーム運営が重要です。
大人向けのクラス
競技経験の有無、体力、既往歴に合わせて、立位のバランスや手具操作を調整します。急な反りや開脚を全員に同じように求めません。
地域での体験会
学校・自治体・公共施設などと関わる際は、参加者の体力差や移動手段、費用、障害への配慮も確認し、継続しやすい活動機会を考えます。
すでに十分に動く選手には、休養と回復の視点を。
新体操を教えることは、
身体を預かることでもあります。
新体操には、踊りの技術を学ぶ楽しさがあります。音楽とともに身体を動かす喜びがあります。そして、年齢を重ねても続けられる可能性があります。
一方で、身体を使う活動である以上、疲労、怪我、栄養不足、体調の変化とも無関係ではありません。
厚生労働省の今回の資料は、民間の新体操教室に新たな指導資格や練習時間の規則を設けるものではありません。しかし、国がどのように運動と健康の関係を考え、運動しやすい環境を整えようとしているのかを知るための大切な資料です。
運動量を増やすことだけでなく、一人ひとりに合う方法を選ぶこと。運動のしすぎにも気を配ること。食事や休養を含めて考えること。必要に応じて専門家の助けを借りること。
技術を教えることと、健康に身体を動かし続けられる環境を整えること。その両方を大切にすることで、新体操教室が地域に届けられる価値も広がっていくのではないでしょうか。
新体操教室のための24項目の確認リスト
厚生労働省の公式チェック項目ではなく、ガイドの考え方をもとにSDAが整理した、教室運営のための自己点検です。
- 国の健康づくりガイドと、競技の技術・練習基準を区別している
- 初めての生徒と競技選手で運動量・指導内容を調整している
- 子どもの学校体育や他の習い事などの活動状況を把握している
- ジャンプ・着地・ピボットなどの反復負荷を確認している
- 痛みのある柔軟や、無理に押す補助を行わない
- 成長期の身体の変化や個人差に配慮している
- 個人演技と団体演技の追加練習を合わせて考えている
- 大会や遠征の移動・待機時間も負荷として見ている
- 練習日と休養日のバランスを確認している
- 睡眠不足・疲労・食欲低下に気づける仕組みがある
- レッスン前に痛みや体調を申告しやすい雰囲気がある
- 運動中に水分と適切な休憩を確保している
- 熱中症の危険を室温だけではなく暑さ指数等で確認する
- 食事・水分を体重調整のために制限する指示をしていない
- 繰り返す不調を診断せず適切な医療・栄養専門職へつなぐ
- 練習場所の床・天井・器具・手具投げの動線を点検する
- 補助の目的を説明し、身体接触について本人の意思を尊重する
- 運動初心者にも参加しやすい選択肢を用意している
- 大人・高齢者の運動では転倒と既往歴に配慮している
- 地域の教室として運動する機会を無理なく提供できるか考える
- 休養や中止を選ぶことで生徒が不利益を受けないよう配慮する
- 教室の保護者連絡や緊急時対応を文書化している
- 公的資料の改訂と地域の最新情報を定期的に確認している
- 活動量の数字を一人ひとりへ機械的に当てはめていない
よくある質問
国の健康づくり資料を、新体操教室で読むときに生まれやすい疑問を整理しました。
新体操の練習も毎日60分以上行う必要がありますか？
いいえ。厚生労働省のこども版が参考として示すWHOの1日60分は、生活全体の中強度以上の身体活動に関する推奨です。毎日60分以上の新体操練習を義務づけるものではありません。
1日60分は、柔軟だけでも満たせますか？
活動の強度や内容によります。数字は中強度以上の身体活動を想定する参考値で、柔軟の時間だけで同じ量と判断できません。長く柔軟を続けても安全になるわけではありません。
成人の1日60分は、スタジオのレッスン時間のことですか？
いいえ。歩く・通勤・家事などを含む身体活動の目安です。週60分以上の運動は別に示されており、いずれも個人差を踏まえた推奨です。
高齢者に新体操の動きを教えてもよいですか？
身体の状態に合う範囲で軽い運動や音楽に合わせた動きに応用することは考えられます。ただし、競技用の難しい柔軟・ジャンプ・バランスをそのまま求めないことが重要です。
大会前なら休養を減らしてもよいですか？
一律には言えません。通し稽古や追加練習、移動、学校生活を含めた負荷と回復を確認します。痛みや不調が出ている場合は練習を見直し、必要に応じて専門家に相談します。
柔軟で痛がる子も、続ければ慣れますか？
痛みを我慢させて可動域を広げる指導は避けてください。成長段階や筋力、関節の状態には個人差があり、強い押し込みや反復による怪我の危険があります。
厚生労働省のガイドは民間新体操教室の法律上の基準ですか？
いいえ。健康づくりの推奨事項と参考情報をまとめたもので、通常の民間新体操教室へ一律の法定レッスン時間や資格取得義務を課すものではありません。
健康増進施設の認定は、すべての新体操教室で必要ですか？
必要ありません。健康増進施設認定制度は別の制度で、通常の民間新体操教室すべてに取得を義務づけるものではありません。
体重が軽い方がよいので食事を減らす指導は適切ですか？
成長期の選手に体型だけを理由とした食事制限・水分制限を指示しないでください。栄養と運動の両立は重要で、不調があれば医師や管理栄養士などにつなぎます。
新体操教室が地域の健康づくりに関われますか？
体験会や初心者向けクラスなど、地域の身体活動の機会づくりに協力する余地があります。ただし、国の事業に自動参加できるわけではなく、自治体や施設の条件を確認する必要があります。
厚生労働省の公式資料を確認する。
全体の考え方と年代別の推奨事項、参考情報、関連制度を分けて紹介します。
- 厚生労働省「身体活動・運動の推進」 今回の掲載ページ
- 「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」全文 基本資料
- 「成人版」推奨事項 成人
- 「こども版」推奨事項 子ども
- 「高齢者版」推奨事項 高齢者
- 「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」 運動の安全
- 「身体活動とエネルギー・栄養素について」 栄養
- 「身体活動支援環境について」 地域の環境
- 「健康増進施設認定制度」 関連制度
本記事は厚生労働省の公表資料をもとに、新体操をはじめとする審美系スポーツの指導者向けにSDAが整理した解説です。国が示す推奨内容と、民間教室で考えられる実践例を区別して紹介しています。厚生労働省による新体操指導の公式認定・指導基準を示すものではありません。個別の健康状態や運動の可否については、必要に応じて医療専門職にご相談ください。
2026年10月16日に厚生労働省・e-ヘルスネットの公開ページを確認しました。名称に「2023」とありますが、2026年版へ名称が改まった資料という意味ではありません。公表資料の内容を現在の教室運営に当てはめた学習記事です。
一人ひとりに合った、安全な新体操指導へ。
新体操安全コーチ資格は、成長期の身体、怪我の予防、心理面、栄養、安全な教室運営などを学ぶ民間の教育プログラムです。厚生労働省の制度とは別の取り組みですが、全国の教室の先生が判断に必要な知識を学べる環境を目指しています。
新体操安全コーチ資格は民間の教育プログラムです。国の公式資格や厚生労働省との提携を意味するものではありません。