スポーツ庁の新しい安全対策から、新体操の現場が学べること。
2026年1月、スポーツ庁は、運動・スポーツの安全を評価し、改善するためのガイドライン（試行版）を公表しました。新体操の教室にも、柔軟性・手具・ジャンプ・大会運営・選手との関わり方など、日々の活動に結びつけられる視点があります。
これは新体操の技術を定めた新しい法律ではありません。国の資料と、セーフダンスアソシエーションによる教室向けの具体例を区別しながら紹介します。
スポーツ庁は、何を新しく示したのでしょうか。
2026年1月27日、スポーツ庁は「運動・スポーツ中の安全確保対策の評価・改善のためのガイドライン（試行版）」を公表しました。スポーツ中の事故・けがに加え、暴力やハラスメントを防ぐため、さまざまな立場の人が安全の取組を確かめ、改善する際の参考となる資料です。
重要なのは、何かが起きた後に対処するだけでなく、日常のリスクに気づき、対策を点検して、必要に応じて更新することです。現場の経験に科学的な知見を組み合わせ、指導や運営の判断を見直していくことが提案されています。
このガイドラインは、全項目の実施を一律に求めたり、実施していないことを理由に責任を問うためのものではありません。現場の状況に応じて、可能な範囲で安全対策を進めることを推奨しています。既存の法令・施設利用規則・大会規程が別途適用される場合は、それぞれ確認が必要です。
2026年1月27日
スポーツ庁による試行版
5つの立場
選手・指導者・大会主催者・活動運営者・施設管理者
点検して改善
無理なく取り組み、見直しを続ける
競技力を高めることと、安全を守ること。
どちらか一方ではなく、同時に考えていくための資料です。
スポーツ庁のガイドラインでは、準備運動、体調調整、外傷や障害の予防、用具の安全、熱中症への備え、緊急時の対応、暴力・ハラスメント防止など、複数の問題を横断して扱っています。
新体操の現場では、演技の完成度や大会での目標が高くなるほど、柔軟性の補助や反復練習、選手の選考、食事と回復、長時間の練習など、コーチの判断が重要になります。競技の特性に合わせて安全を確かめることが、選手の長い競技生活を支えます。
日本スポーツ協会（JSPO）の「スポーツにおける暴力行為等相談窓口」への相談は、2024年度536件、2025年度603件でした。これは同窓口への相談件数であり、新体操の事故件数や、全国の競技現場における被害発生率を表すものではありません。窓口の周知なども件数に影響します。
出典：日本スポーツ協会の2025年4月16日、2026年4月15日公表資料
民間の新体操教室にも、参考になる資料です。
ガイドラインは特定の競技・年齢・性別・競技レベルなどに限らず、幅広い運動・スポーツ活動を対象として作成されています。学校、地域クラブ、大会運営、民間スタジオなども、立場に応じて活用できます。
国が公表したこと
スポーツに共通するリスクと安全対策を、関係者の立場別に整理した試行版のガイドラインです。
新体操教室への応用
指導者、選手、保護者、教室運営者が何を確認するかを、競技特性に合わせて考えることです。
スポーツ庁が新体操専用の柔軟性の角度、週の練習時間、選手の体重、手具の反復回数を一律に決めたものではありません。本記事の具体例や確認リストは、SDAが教室向けに作成した自主的な学習資料です。
安全を考える、5つの立場。
国の分類をそのまま紹介し、そのあとで新体操の現場に置き換えます。
運動・スポーツを実施する個人
選手自身が体調や痛みを知り、危険を感じたときに止まれること。
運動・スポーツの指導者
科学的な知識を学び、安全な練習量・負荷・言葉かけを考えること。
大会・イベント等の主催者
大会会場や進行、暑さ、動線、緊急時の対応を考えること。
運動・スポーツ活動の運営者
担当者の役割、指導者の配置、事故・相談の対応を整えること。
運動・スポーツ関連施設の設置・管理運営者
床・設備・周囲の安全、点検と補修、施設全体の管理を行うこと。
一人が複数の役割を兼ねることも
個人教室の主宰者が、コーチ・大会引率・施設管理を担う場合もあります。役割ごとに分けて確認しましょう。
新体操の指導で考えたい、5つの視点。
以下は国が示した共通の安全対策をもとに、SDAが競技現場に置き換えたものです。
一人ひとりの身体に合う練習を選ぶ
国の資料：日常の身体づくりや準備運動、個人の特徴に応じた配慮を示しています。
教室への応用：同じ年齢でも発育や疲労には差があります。柔軟性、バランス、ジャンプの難度を「できる・できない」だけで決めず、状態に合わせて調整します。
手具とスペースを点検する
国の資料：用具・道具の扱いと施設の点検を重視しています。
教室への応用：フープ、ボール、クラブ、リボン、ロープを使用する際の距離、手具の劣化、投げ受けの動線、床の滑りやすさを確認します。
大会前ほど、練習の強度と休養を考える
国の資料：科学的知見に基づく指導や、必要以上に強い練習を強要しないことを挙げています。
教室への応用：通し練習やジャンプの反復、個人・団体の掛け持ち、長時間練習の負荷が重なっていないかを振り返ります。
痛みや不安を伝えられる環境へ
国の資料：暴力・ハラスメントの予防と、問題が起きた際の対応を扱っています。
教室への応用：団体メンバーの選考、大会の出場機会、指導者からの評価が、選手の発言を妨げていないか確認します。
事故が起きる前から手順を共有する
国の資料：実施者・指導者・運営者・主催者・施設管理者がそれぞれ安全対策を見直す考え方を示しています。
教室への応用：緊急連絡先、指導を中止する基準、保護者への連絡、専門家への紹介、ヒヤリハットの記録を共有します。
指導者の役割は、診断することではなく判断をつなぐこと
コーチは練習を止める・負荷を調整する・必要な情報を共有することができます。病名、治療法、復帰の医学的判断は医療専門職につなぎます。
こんなとき、新体操教室ではどう考える？
ここからはSDAによる応用例です。国が競技ごとの一律の基準を示したものではありません。
補助を受ける選手が「痛い」と言った
補助を止め、何が起きたかを確認します。本人の意思を尊重し、身体に触れる前の説明と同意、触れない指導方法も検討します。
同じ技を何度も繰り返している
回数だけでなく強度、疲労、練習間隔、着地環境も確認します。痛みや動作の変化があれば負荷を見直します。
手具が周りの選手に当たりそうになった
手具の状態、投げ受けの範囲、選手同士の距離、練習順序を確認します。事故にならなかった出来事も共有します。
隊形の変更で接触が増えている
移動経路、周囲の見通し、手具の軌道、合図の方法を見直します。演技の完成度だけでなく、全員が安全に動けることを優先します。
初めての会場で直前練習を行う
床材、天井高、壁との距離、会場の動線、ウォームアップ場所、暑さ、救護・避難経路を担当者と確認します。
体調が悪いが出場を希望している
本人の訴えを尊重し、無理に練習を続けさせません。保護者と情報を共有し、必要に応じ医療機関へ相談します。
選手が不安を言い出せない
出場や選考の評価とは別に、安全について相談できる方法を用意します。人格を傷つける発言や、痛みを我慢することの強制を避けます。
練習環境が普段と違う
移動・宿泊・食事・休養、緊急連絡、持病への配慮、指導者の役割を事前に整理し、保護者と必要な情報を共有します。
強い痛み、頭部外傷、意識の異常、呼吸の異常などが見られる場合には練習を止め、必要な緊急対応を優先してください。緊急時は119番などにつなぎ、コーチだけで医学的判断を抱え込まないことが重要です。
「気をつける」から、「確かめて改善する」へ。
危険を見つける
転倒、衝突、体調不良、言葉かけなど、気になる場面を集めます。
原因を整理する
練習方法、環境、人数、動線、説明のどこに課題があるか考えます。
対応を決める
休養の確保、手具・床の点検、指導手順、相談先などを見直します。
再確認する
一定期間後に改善されたか、担当者と一緒に確認します。
「クラブが近くを通った」「疲れて着地が乱れた」といった出来事は、安全の改善に役立つ情報です。個人を責めるよりも、再発を防ぐための共有と見直しにつなげます。
教室の中で、誰が何を担うでしょうか。
| 立場 | 新体操教室での確認例 |
|---|---|
| 選手本人 | 体調や痛みを伝えられるか。困ったときの相談先を知っているか。 |
| コーチ | 練習負荷、発育への配慮、手具の扱い、身体接触、指導方法を見直しているか。 |
| 大会主催者・引率担当 | 会場の床、暑さ、ウォームアップ場所、動線、救護・連絡体制を確認しているか。 |
| 教室運営者 | 緊急時の手順、相談窓口、事故記録、スタッフ研修を整えているか。 |
| 施設管理者 | 床・照明・温度・換気・備品や非常設備の点検をしているか。 |
※上表はスポーツ庁の5分冊の考え方を、新体操の現場に当てはめたSDA作成の例です。
新体操教室で確認してみたい18項目。
スポーツ庁の正式なチェックリストとは別に、SDAが新体操教室向けに整理したものです。
- 選手が痛みや体調の変化を安心して伝えられる
- 発育段階や個人差を踏まえて練習内容を調整している
- 補助を伴う柔軟練習は、目的と本人の意思を確認している
- ジャンプ・ピボット・反復練習の負荷を見直している
- 回復に必要な休憩、水分、食事や睡眠を大切にしている
- 手具の破損・劣化や接続部の状態を点検している
- 投げ受けの練習スペースと他の選手との距離を確認している
- 床の滑りやすさ、段差、周囲の障害物を確認している
- 団体演技の隊形変更と接触リスクを点検している
- 大会・発表の会場で動線や救護場所を確認している
- 暑さ・換気・室温への対応ができている
- 事故時の初期対応と119番・保護者への連絡を決めている
- 必要に応じて医療・心理・栄養の専門家へ相談できる
- コーチの言葉かけや評価が選手を傷つけていない
- 選考や出場への影響を恐れず相談できる仕組みがある
- 外部講師・アシスタントと安全方針を共有している
- 事故・ヒヤリハットを必要な範囲で記録している
- 安全の取組を定期的に見直す機会がある
まず気になる項目をひとつ選び、「誰が・いつ・何を確認するか」を決めるところから始めましょう。正式なガイドラインとチェックリストは、スポーツ庁の公式サイトでも確認できます。
国の資料を、教室の学びに変えるために。
誰が公表したものか
スポーツ庁、競技団体、研究者など、発信者を確かめる。
誰が対象か
学校向けなのか、民間のスポーツ活動にも使えるのかを確認する。
法律上の義務か
法令、ガイドライン、注意喚起、自主基準を区別する。
競技のどこに生かせるか
練習環境、手具、選手との関係、教室の仕組みに置き換える。
他のスポーツや教育の現場が何を大切にしているかを知り、自分の教室に必要な取り組みを考えていくことです。
新体操の先生が迷いやすいこと。
スポーツ庁のガイドラインは、すべての新体操教室に義務づけられていますか？
いいえ。2026年1月27日公表のガイドライン（試行版）は、すべての対策を一律に求めるものではなく、現場の状況に応じた取組を推奨する資料です。ただし、別の法令や施設規則等に基づく義務までなくなるわけではありません。
新体操の練習時間や柔軟性の角度を国が決めたのですか？
いいえ。このガイドラインは新体操の技術や年齢別の練習時間、柔軟性の角度に一律の数値基準を設けたものではありません。個人差と体調を踏まえた安全管理を考える資料です。
選手が痛いと言った場合はどうしたらよいですか？
まず痛みを生じる動作を中止し、状態を確認します。必要に応じて保護者と情報を共有し、医療機関につなぎます。コーチが診断や治療、復帰の医学的判断をすることは避けます。
手具の点検も安全対策に入りますか？
はい。用具・道具の使用上の注意は公式ガイドラインの項目です。新体操教室ではリボンのスティックや接続部、フープなどの状態、投げ受けの周囲の距離、保管方法を点検することが考えられます。具体例は本記事による応用です。
暴力やハラスメントもガイドラインに含まれますか？
はい。事故や外傷の予防に加えて、暴力・ハラスメント行為の防止や事案発生時の対応が取り上げられています。
一人で運営する小規模な教室でも活用できますか？
はい。実施者・指導者・主催者・運営者・施設管理者という立場を一人が兼ねる場合も、役割を分けて確認すると、改善する点を見つけやすくなります。
日本スポーツ協会の相談件数は新体操の事故件数ですか？
いいえ。2024年度536件、2025年度603件は日本スポーツ協会の暴力行為等相談窓口に寄せられた相談件数です。新体操の事故件数やハラスメント発生率ではありません。
新体操安全コーチ資格は国のガイドラインの認定資格ですか？
いいえ。Safe Dance Associationによる民間の安全教育・修了認定プログラムです。国の認証や、競技団体の公認指導者資格、大会帯同要件を代替するものではありません。
公的資料・参考リンク
国・競技団体等が公表している一次情報です。各資料の対象と更新情報は、掲載元でもご確認ください。
- スポーツ庁｜安全確保対策のガイドライン（試行版）公表（2026年1月27日）
- スポーツ庁｜スポーツの事故防止について（ガイドライン・チェックリスト）
- スポーツ庁Web広報｜安全対策のガイドラインを分かりやすく紹介（2026年2月18日）
- 日本スポーツ協会｜2024年度・暴力行為等相談窓口536件（2025年4月16日）
- 日本スポーツ協会｜2025年度・暴力行為等相談窓口603件（2026年4月15日）
- 新体操安全コーチ資格｜安全指導を学ぶベーシックプログラム
資料確認日：2026年10月16日。新体操の技術別・年齢別の一律基準ではありません。教室の運用例・自主点検リストはセーフダンスアソシエーションによる教育上の提案です。
指導者の判断を、学びと仕組みで支える。
できることを増やすための練習と、身体や心を守るための判断は、どちらも大切です。新体操安全コーチ資格では、身体・心理・栄養・指導の安全を専門家とともに学び、現場へつなぐことを目指します。
民間の安全教育プログラムであり、スポーツ庁の認定資格、JGA・JSPOの公認資格、医療資格や大会帯同要件を代替するものではありません。